合同葬

合同葬のメリットとデメリット

広い意味では従来型の社葬も、お別れの会も、そしてここで最後のタイプとしてご紹介する合同葬も、すべて社葬に分類されるものには違いありませんが、
それぞれに特徴やメリットその反対にデメリットがあります。
よく理解し、どの形式を採用してとり行うのか、検討してください。
合同葬とは、その名があらわすように、個人葬と社葬を合わせて行うタイプのものです。
ご遺族の方と会社の双方で葬儀をおこない、故人をおくると考えるとよいでしょう。
個人的な葬儀とともに行うものとなりますから、一般的な葬儀同様に、お亡くなりになったのち、日を置くことなく速やかに行うことが必要となります。
そのため、ある程度規模の大きな社葬をおこなうことを考える場合には、日程的に無理を生じやすく、準備が不十分となってしまうため、採用しづらいものといえます。
遺族の方にとっても、故人とゆっくりお別れをすることが難しい状況になりやすい可能性もあるのです。
ご遺族側、会社側、それぞれの意向をうまく取り入れ、スピーディにまとめていくことが求められるでしょう。
ご遺族側の個人葬で参列される親族の方、個人的なお付き合いのあった方と、
会社関係の取引先および各種関連団体の方などといった会葬者の方が、一度に集まるものとなりますから、
会社側としては、とくに重要な取引先の方、来賓の方への応対が失礼なものとならないよう、注意しておく必要があります。
しかし、そうしたデメリットがある一方で、個人葬と社葬とが一度の葬儀で済ませられるため、
参列される方やご遺族、会社と、それぞれの負担が軽減されるというメリットもあります。
一度はあまり見られなくなっていた合同葬が、近年また増加してきている背景には、こうしたメリットが多いに働いているといえるでしょう。

社葬として行う合同葬に関して

これまで社葬などとり行ったことがなかったといった中小企業が、比較的経済的なスタイルでの社葬として合同葬を行うといったケースもしばしばみられます。
個人葬と一緒に行うため、ご遺体を火葬するまでのすべての流れが含まれている点が、他の形式とは大きく異なる点といえるでしょう。
基本的には、故人の宗教宗派で行いますが、最終的にはご遺族の方との相談の上決定となります。
葬儀にかかる費用についても、双方の話し合いで決定します。
一例としては、お布施などの費用はご遺族側が、斎場の費用や葬儀費用は会社側がもつといったケースがあり、およそこれに近いものが多い例となっていますが、
合同葬であっても、火葬にかかる費用、戒名料といった、含めることができないとされる一部の費用を除いていれば、
残りすべての費用を会社が負担するというかたちも可能です。
準備の時間が非常に限定されますが、そのなかで十分な話し合いをもち、双方が納得できるかたちを練っておくことが、合同葬ではとても重要なポイントとなります。
あとあとに後悔やトラブルを残すことのないよう、注意しましょう。

故人が複数企業の役職を兼務していた場合の合同葬

なお、2つ以上の会社や団体が一緒に行う場合も合同葬と呼ばれます。
同じ名称でよばれるため、やや混同しやすくなっていますが、こちらは、故人が複数の企業の役職を兼務していた場合などで採用されます。
この場合、それぞれの企業でどのような役職であったか、企業の規模はどのくらいかといった点で、費用や進行における負担、分担が異なってくるのです。
ここでも話し合いによる合意決定が重要となることは同じですが、個人葬と社葬をともに行う合同葬とは異なり、双方が企業団体であるため、
普通、従来からの社葬としての性格が強いスタイルで行われるものとなりますから、上記で紹介した合同葬とはまったく別物と考えておくべきでしょう。