トラブルを避けるために

万が一の備え

社葬をとり行う際には、とくにその規模が莫大になってしまうと、
まさに膨大ともいえる数のさまざまな事項を入念にしていかなければいけなくなります。
そしてかつスピーディに取り決めなければならなくなります。
あまり大きな規模ではとり行わないという場合でも、
そもそも会社にとって非常に重要な存在の方だからこそ、社葬を行うのであります。
そうした方がご逝去されてからの、他にもやらなければならないこと、対応しなければならないことが山のようにあります。

この状況で、限られた時間のなか、慣れない社葬の取り決めをひとつひとつ決定していくのは、困難を極めるものとなりかねません。
なんとか間に合わせることができたとしても、そのようにあわただしく決定してしまうと、どうしても不備な点を生んでしまいかねます。
あとあと会社全体としてビハインドを背負うこととなったり、トラブルを抱えることとなったりするケースもあります。
ですから、そうした事態を避けるために、万が一に備え、
あらかじめ社葬をとり行う際の基本的な事項を定めた、会社独自の規定を作成しておくことをおすすめします。

会社独自の規程の作成

どのような方を社葬の対象とするのか、その決定はどのようにして行うのか、
また会社側と遺族側での費用の負担はどのような割合とするのか。
、そして、葬儀委員長および葬儀実行委員長はどのように選任するのか、
社葬時の業務休務の対応のしかたなど、主にはこれらのポイントを定めておくとよいでしょう。
ほかには、社員の参列時の服装や、香典・供花などの取り扱いも決めておいてもよいポイントですね。
こうした事前の規定をベースに、社葬をどのような方向性のものでとり行うのか、
その具体的な形式、日程、式場などを、ご遺族の方の意向を取り入れながら決めていく。

すると比較的慌てることなく、落ち着いた対応をしていく事ができるようになるでしょう。
頻繁にあることではないため、あらかじめ規定を設けておくという発想に結びつきにくいという社の方もあるかもしれません。
ですが、きわめて重要な功績のあった故人を偲び、感謝し、その遺志を継いでいく、会社としての新たなスタートを切る場であること。
この事はもちろん取引先など、その会社をとりまく環境の関係団体、
企業そのほかが一堂に会する、他に例がないほどの意味の大きな場でもあるのです。
より信頼される会社へと成長していけるかどうか、
さらなる飛躍と今後の方向性が支持できるとひろく感じていただけるかどうかが問われている。

この事が最初の起点といってもいいかもしれませんね。
新体制へと、それを機に移行するのであれば、なおその会社としての体制が、
参列される方や、関係者の方、一般の方によって、無言の審査・承認を受ける式という意味もあります。
そうした会社からの目線もしっかりと理解し、もれなくポイントをおさえておくようにしましょう。
その上で、ご遺族の心にも沿う社葬が行えてこそ、亡くなられた故人の方にとっても、
希望されるかたちに近い、理想的な社葬となるといえるのではないでしょうか。
心が感じられ、そして形式としてもスマート、会社の今後も明るくする、
そうした社葬になるよう、事前の準備をとることもおすすめします。